医療・介護の鍵diary

健育社代表がガツガツほのぼの医療介護を語るページ

健康経営って?「社員の退職後」を支援できること?…仕事で出会う医療機関トップ層の声から

この数年間で連続してシリーズもので医療機関経営層にインタビューを行う仕事の機会をいただいています。その中でいくつかの「深い」言葉を1つ。

 

■健康への取り組み…身体的なことは「退職後」

民間企業の福利厚生の一環として企業社員の健診もろもろを受け入れている医療機関でのお話。

健康保険組合を通じ、社員の健康(健康診断などの身体的な事やメンタルケア)をしっかりと企画し実践している様子は過去から知っていた。先進的な取り組みも含めたまさに一歩先にいく企業が経営に入る医療機関でした。

私が、社員に還元していることを賞賛したところ…。

「現役社員のほとんどはメンタルケア中心で十分」

「むしろコストの無駄にも値する可能性さえ」

「必要なのは退職後」

という返答が。バッサリと出てきた。

https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/kiso26_teisei_3.pdf

H26年度 年齢階級別1人あたりの医療費

 

はい。その通りです。

75歳以上からうなぎのぼりに医療費。

当然と言えば当然。

 

では、企業が社員に対する健康管理について何をすればいいのでしょうね…。

今、健康経営が盛んに取り上げられ、大企業500社が認定され、中小企業10000社へすそ野が広がりつつあります。

ちょっと今この「ずれ」を「ずれていないような未来づくり」

として、企業が何を提供すればいいのか。

そもそも、会社が考える・提供するものではない、という考えもありますが、今の医療制度を見ると、保険料を大きく賄っているのは健康保険組合なので、そうも言ってられない…。

 

健康の定義を考えてみると…。

(当方の講座 医療に効くエンディングノート2018より)

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1人1人が考えていく機運が高まりつつあり、嬉しいですが、それが良い流れの一歩と思いつつ、変なところに進んで欲しくないとも思っています…。

 

ちょっとまとまりつきませんが次のとおり。

 

●企業の健康経営・過度な健診はどうなんだろうか?

●企業が健康経営を考えるときに何をすればいいのか。

●健康の定義を見直し、企業ができること、個人ができること

個人へ提供・還元すること、社会へ提供・還元すること

を考え続け、実践し続けること

に集約されるのではと思っています。